先日、物価高騰対応重点支援給付金が振り込まれました。
この給付金は、令和５年度（２０２３年）の住民税非課税世帯に給付されます。
または、令和５年の７月～１２月に収入が激減した世帯。
前者は、７万円。後者は１０万円です。
前者は、この前に電力・ガス・食料物価高騰重点支援給付金として、３万円が既に給付されているので、今回の７万円と合わせて１０万円になります。
２０２２年の収入が、だいたい１００万未満であれば住民税非課税となります。
私は、２０２２年が無職であったので、２０２３年の住民税が非課税でした。
あの時の無職期間の始まりは、コロナでした。
無職の始まり コロナショック
当時、百貨店に入っている専門店で派遣社員として勤務していましたが、コロナにより百貨店の売り上げが激減しました。
その時、まず、派遣社員が２人を除いて契約終了となりました。
私は、その２人に入っていました。
その後、しばらくして1人が切られ、私は、切られずに１年ほど勤務できました。
しかし、１年経っても売り上げが回復せず、流石に厳しいということで、派遣最後の１人となっていた私が切られることになりました。
それからは、２０２３年１月に契約社員で働き始めるまで無職です。
一応、最後、ギリギリまで切られなかったので、私の勤務態度は評価されていたのだと思います。
こういうところは、自分に自信を持っていいのかなあ。
私は、自己肯定感が低いので、こういった小さなところでも前向きに考えていかないと。
貯金が減っていくのがつらかった
無職になってからの就活は、コロナの影響もあってか、非正規でもまったく手ごたえのない日々でしたね。
あの時は、それまで節約しながら貯めてきた貯金が減っていくこと、少額ながら株投資をして利益を出していた分を切り崩さなければいけなかったことがつらかったですね。
あの時持っていた一株平均６０ドルほどで購入していたAMD株。現在、一株２００ドル超えましたからね。
あとがき
個人的には、７万円は助かります。
ただ、この物価高騰という名目から考えると、全世帯に給付していいように思えますね。
なんで制限を設けたのか・・・。
私は、現在無職となってしまっているので、７万円でも助かるのですが、それでもすぐになくなります。
１ヶ月の 家賃 ＋ 食費 で消えてしまいますので。
・・・物価高騰あまり関係ないですね。
家賃は上がっていませんし。
現在もまだ仕事が決まっていません。
また、貯金が減り続ける日々が始まってしまう。
非正規・・・派遣でもいいので決まってほしいところです。
